差別や蔑視ではなく性差があることは現実－首相は萎縮せず、逆差別による国民の分断を避けよ－

IOCは男女平等を理念として運営されているといわれていますが、競技はリレーの一部以外全て男女を分けて行われています。
ここに女性蔑視や性差別問題と男女の特性に応じた区別との混同を解くヒントがあります。なんでも同じ土俵でなくては女性蔑視となるのではないと思います。むしろ同じ土俵にすることが女性差別となることが多いのです。同じ土俵で勝負するならその覚悟と適性・能力により選ばれ、勝負しなければいけません。 覚悟なく選ばれた人は、重責に耐えられなくて苦しむことになります。女性だからということで選ばれないことは、あってはならないし、男性だからということで選ばれないこともまた、有ってはならないのです。
　森事件後、日本の３つのオリンピック関係の代表はすべて女性が占めることになりました。せめて後任の五輪大臣は、大会を盛上げ、成功に導く力のある男性議員か男性のアスリート出身者（大臣は民間人でもよい）であった方が、よかったのではないかと思います。
例えば、小泉進次郎氏、北島康介氏など国民のオリンピックへの関心を再び呼び起こす力のある人を選ぶべきでした。そして橋本JOC会長と手を携えて、国民の誇りとなるオリンピックを目指す姿が男女共同参画による理想像を示すこととなったのではないかと思います。然るに、すんなり女性（元五輪大臣だが、リーダーシップも実績もない、国民へのアピール力もない人）を選んだところに男性首相の萎縮を感じます。安易に、逆差別を推進するとかえって、国民を分断し、女性差別を助長する可能性があります。人種差別による国民の分断がおきている米国のように。